スターバックス、既存店売上高7.9%増で通期見通し上方修正

スターバックスは2026年7月29日、既存店売上高が4四半期連続で増加したことを受け、通期の業績見通しを上方修正した。同社は2026年度の調整後1株当たり利益（EPS）を2.55～2.65ドルと予想。従来の予想は2.25～2.45ドルだった。

修正後のガイダンスでは、世界既存店売上高の伸び率は約6%、米国既存店売上高は6%超を見込む。従来は両指標とも少なくとも5%の成長を見込んでいた。ブライアン・ニコルCEOは決算発表に伴う動画で「今四半期、私たちの勢いが真に測定可能になった」と述べた。

楽観的な見通しと予想を上回る四半期決算を受け、スターバックスの株価は時間外取引で9%以上上昇した。2026年6月28日までの四半期の純利益は10億5000万ドル（1株当たり91セント）で、前年同期の5億5830万ドル（49セント）から増加。リストラ費用などを除いた調整後利益は1株当たり85セントで、アナリスト予想を上回った。

純売上高は1%減の93億ドル。これは中国事業の過半数の株式売却によるもの。2025年11月、スターバックスはボユ・キャピタルとの合弁会社を設立し、第2の市場である中国事業の運営を移管した。売上高は減少したものの、既存店売上高は7.9%増加し、ウォール街の予想（6%）を上回った（ストリートアカウント調べ）。

客数と客単価の両方が増加し、顧客が戻りつつあり、支出も増えていることを示した。米国の既存店売上高は8.1%増加。客数は4.5%増、客単価は3.5%増で、カスタマイズやフードの追加が寄与した。米国外の既存店売上高は5.7%増加した。

ニコルCEOの「バック・トゥ・スターバックス」戦略のもと、同社はサービスと雰囲気を改善するため人材投資と店舗改装を進めてきた。これらの取り組みは、売上高減少やダッチ・ブラザーズなどの競合に顧客を奪われた時期を経て、実を結びつつある。