アジア株、原油が100ドル超えで下落へ

アジアの株式市場は木曜日に急落が見込まれている。原油価格がロシアのウクライナ侵攻を受けて2014年以来初めて1バレル100ドルを超えたためだ。地政学的緊張の高まりは世界の投資家を動揺させ、日本、オーストラリア、香港の先物は大幅な下落を示している。

この動きはアジア全域の株式投資家に影響を与える。特に日本や韓国などのエネルギー輸入国では、原油高が企業利益を圧迫し、インフレを加速させる可能性がある。輸出志向の経済も、紛争がサプライチェーンを混乱させ、世界中の消費者信頼感を損なうため、逆風に直面する可能性がある。

これが重要なのは、原油価格の急騰がパンデミックからの世界経済回復を頓挫させる恐れがあるからだ。すでにインフレに悩む中央銀行は、より迅速な政策引き締めを迫られ、成長を鈍化させる可能性がある。S&P500種株価指数は水曜日に1.8%下落し、ストックス欧州600指数は3.3%下落し、幅広いリスク回避のセンチメントを反映した。

ブルームバーグによると、ブレント原油は1バレル105.79ドルまで上昇し、ウェスト・テキサス・インターミディエートは102.97ドルに達した。2月24日に始まった侵攻は、主要なエネルギー輸出国であるロシアに対する西側の制裁を引き起こした。MSCIアジア太平洋指数は水曜日に2.2%下落し、日本のTOPIXは2%超の下落で始まる見込みだ。

今週初め、市場は緊張が高まる中ですでに不安定だった。火曜日、S&P500は調整局面に入り、1月のピークから10%以上下落した。この紛争は、連邦準備制度理事会の利上げや中国の景気減速に対する既存の懸念に拍車をかけている。

今後、アナリストは紛争の期間とエネルギー供給への影響が明確になるまで、さらなる市場の混乱を予想している。原油が100ドルを超えたままの場合、アジアの中央銀行は金融政策スタンスの調整を迫られる可能性があり、政府は消費者や企業への打撃を和らげるための措置を導入する可能性がある。